わが国においては、遺伝子組換え作物・食品などが国民に受容されにくい状況にある。これまで、一般国民や消費者などを対象とした意識調査は実施されているが、遺伝子組換え技術などに関して何らかの形で情報発信を行い、様々の影響を与えていると思われる関係者（ステークホルダー）に関しての意識や行動実態はほとんど明らかになっていない。
本調査では、遺伝子組換え技術などに関して「情報発信」を行っている「学校教員」「研究者」「自治体職員」「メディア関係者」の４つのグループを対象とした意識調査を実施し、意識と行動実態、課題などを明らかにした。

• 遺伝子組換え技術による研究開発成果の普及に関する調査