健康増進法により国内の市区町村で実施されている子宮頸がん住民検診の受診率は30％余りしかなく、特に20代は20％余りとさらに低くなる。それに呼応するかのように近年若い世代で子宮頸がんの罹患率も死亡率も増加傾向にある。顕著に低い受診率も子宮頸がんの増加も先進国では日本だけが抱える非常に不名誉な課題である。検診未受診者がハイリスク群であることは国内外のデータで明らかであり、早急に対策を講じなければならない。
そこで出雲市や島根県立中央病院、公益財団法人日本対がん協会、同島根県環境保健公社、東京大学大学院医学系研究科、未来工学研究所との共同臨床研究事業として、2015（平成２７）年に出雲市子宮頸がん住民検診において未受診者対策を目的に自己採取HPV検査導入のトライアル事業を実施した。自己採取HPV検査でHPV陽性結果が出た研究協力者の７割近くが同年度内に住民検診（医師による細胞診）を受けるなど良好な結果を示していたが、2016年度は引き続き追跡調査を行った。
さらに、出雲市以外の自治体での自己採取HPV検査導入トライアル事業を支援すること、職域における子宮頸がん検診で自己採取HPV検査を実施する際の運用法の検討、自己採取HPV検査キットを使用した際の検体の安定性を検討することを目的としていくつかの調査を実施した。　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（株式会社キアゲン委託）

子宮頸がん検診における自己採取HPV検査の有効性検証